加熱式タバコも禁煙外来の対象？保険適用の条件と治療を受けるポイント

「紙巻きタバコから加熱式タバコに替えたけれど、結局やめられていない」「加熱式タバコでも禁煙外来に行っていいのだろうか」――そんな疑問を持つ方は少なくありません。煙やにおいが少ないぶん、周囲への気兼ねが減り、以前より本数が増えてしまったという声もよく聞かれます。

結論からお伝えすると、加熱式タバコを使っている方も、一定の条件を満たせば禁煙外来で保険診療による禁煙治療を受けられます。この記事では、加熱式タバコと紙巻きタバコ・電子タバコの違い、保険適用の条件、治療の流れ、受診前に知っておきたいポイントを順に解説します。

加熱式タバコとは？紙巻きタバコ・電子タバコとの違い

まずは、よく混同されがちな「加熱式タバコ」と「電子タバコ」の違いを整理しておきましょう。禁煙外来の対象になるかどうかを考えるうえでも、ここを押さえておくことが大切です。

加熱式タバコはタバコ葉を使った「タバコ製品」

加熱式タバコは、タバコ葉を専用の機器で加熱し、発生したエアロゾル（蒸気）を吸い込む製品です。紙巻きタバコのように火をつけて燃やすわけではありませんが、原料はタバコ葉であり、ニコチンを含んでいます。日本ではたばこ事業法上の「たばこ製品」として扱われ、たばこ税も課されています。

電子タバコは液体（リキッド）を加熱する製品

一方、電子タバコはタバコ葉ではなく、香料などを含む液体（リキッド）を加熱して蒸気を吸う製品です。ニコチンを含むリキッドは日本では医薬品医療機器等法（薬機法）の規制対象となるため、国内で一般に販売されている電子タバコのリキッドは、ニコチンを含まないものが一般的です。

なお、ニコチン入りのリキッドを海外から個人輸入するケースも見られますが、品質や成分が確認できないものもあり、健康被害のリスクがあるため推奨されません。

種類	原料	ニコチン	日本での扱い
紙巻きタバコ	タバコ葉を燃焼	含む	たばこ製品
加熱式タバコ	タバコ葉を加熱	含む	たばこ製品
電子タバコ（国内一般品）	リキッドを加熱	一般に含まない	たばこ製品ではない

加熱式タバコへの切り替えは「禁煙」ではない

「紙巻きタバコをやめて加熱式タバコにしたから、半分禁煙したようなもの」と考えている方もいるかもしれません。しかし、加熱式タバコにもニコチンが含まれているため、ニコチン依存の状態は続いていると考えるのが自然です。

ニコチン依存はそのまま残る

タバコをやめにくい大きな理由は、ニコチンによる依存です。ニコチンが体内から減ってくると「吸いたい」という欲求やイライラが生じ、吸うと一時的に落ち着く――このサイクルが繰り返されることで、やめたくてもやめられない状態になります。加熱式タバコに替えても、このサイクル自体は変わりません。

健康への影響はまだ十分にわかっていない

加熱式タバコは、紙巻きタバコに比べて一部の有害物質が少ないとされる一方、長期間使用した場合の健康への影響については、まだ十分な研究の蓄積がありません。厚生労働省や日本禁煙学会などの関係機関も、加熱式タバコを「害がない製品」とは位置づけていません。また、健康増進法でも加熱式タバコは受動喫煙防止の規制対象とされています。

「併用」になっているケースも多い

加熱式タバコに切り替えたつもりが、飲み会や仕事の合間には紙巻きタバコも吸ってしまう、いわゆる「併用（デュアルユース）」になっている方も少なくありません。この場合、ニコチンへの依存はむしろ強まっている可能性もあります。本当にタバコをやめたいと考えるなら、加熱式タバコも含めて「すべてのタバコ製品をやめる」ことを目標にするのがおすすめです。

加熱式タバコ使用者も保険診療の対象に

禁煙外来での禁煙治療は、一定の条件を満たすと健康保険が適用されます。以前は加熱式タバコの扱いが明確ではありませんでしたが、2020年度の診療報酬改定で、加熱式タバコの喫煙者も保険による禁煙治療の対象であることが明確化されました。

つまり、「紙巻きタバコではなく加熱式タバコを吸っているから保険が使えない」ということはありません。紙巻きタバコの喫煙者と同様に、条件を満たしていれば保険診療を受けられます。

保険適用の主な条件

保険で禁煙治療を受けるための主な条件は、次のとおりです。

• ニコチン依存症のスクリーニングテスト（TDS）で、ニコチン依存症と診断されること（10項目中5点以上）
• 35歳以上の場合、「1日の喫煙本数×喫煙年数」（ブリンクマン指数）が200以上であること
• ただちに禁煙することを希望していること
• 禁煙治療について説明を受け、文書で同意していること

加熱式タバコの場合、1日の喫煙本数はスティックなどの使用本数をもとに考えるのが一般的ですが、具体的な換算の仕方は医療機関の判断によります。紙巻きタバコからの切り替え前の喫煙歴も含めて、正直に医師に伝えましょう。

また、過去に保険で禁煙治療を受けたことがある場合は、前回の治療の初回診察から1年以上経過していることが必要です。条件の詳しい内容は禁煙外来の保険適用の条件の記事でも解説しています。

加熱式タバコ使用者の禁煙治療の流れ

加熱式タバコを使っている方の禁煙治療も、基本的な流れは紙巻きタバコの場合と同じです。保険診療では、12週間で合計5回の診察を受けるのが標準的なスケジュールです。

時期	内容
初回	喫煙状況の確認、ニコチン依存度のチェック、呼気一酸化炭素濃度の測定、禁煙開始日の決定、禁煙補助薬の処方
2週間後	体調や薬の副作用の確認、離脱症状への対処法のアドバイス
4週間後	禁煙の継続状況の確認、薬の調整
8週間後	生活の中での誘惑や再喫煙リスクへの対策
12週間後	治療の振り返り、今後も禁煙を続けるためのアドバイス

呼気一酸化炭素濃度の測定について

禁煙外来では、吐いた息に含まれる一酸化炭素の濃度を測定するのが一般的です。ただし、加熱式タバコは燃焼を伴わないため、紙巻きタバコに比べて一酸化炭素の値が上がりにくいとされています。そのため、加熱式タバコのみを使っている方は、測定値が低くても喫煙していないとは言い切れません。治療の経過は、測定値だけでなく本人の申告や体調の変化などもあわせて確認していきます。

使われる禁煙補助薬

禁煙外来で使われる主な禁煙補助薬には、飲み薬のバレニクリンと、貼り薬のニコチンパッチがあります。加熱式タバコの使用者でも、使える薬は紙巻きタバコの場合と基本的に同じです。

• バレニクリン（飲み薬）：ニコチンを含まず、脳のニコチン受容体に作用して、吸いたい気持ちや離脱症状をやわらげるとともに、吸ったときの満足感を感じにくくする薬です。供給状況が時期により変動しているため、処方が可能かどうかは受診先で確認してください。
• ニコチンパッチ（貼り薬）：皮膚からニコチンを少しずつ補給し、離脱症状をやわらげながら徐々に量を減らしていく方法です。

どちらの薬にも副作用が起こる可能性があります。たとえばバレニクリンでは吐き気や頭痛、眠気、ニコチンパッチでは貼った部分の皮膚のかゆみ・かぶれや不眠などが知られています。持病や服用中の薬がある方は、必ず医師に伝えたうえで処方を受けましょう。詳しくは禁煙補助薬の種類と特徴で解説しています。

加熱式タバコの禁煙で知っておきたいポイント

加熱式タバコならではの注意点もあります。治療を始める前に知っておくと、つまずきにくくなります。

「吸っている自覚」が薄れやすい

加熱式タバコはにおいや灰が少なく、室内や車内でも使いやすいと感じる方が多いため、つい手に取る回数が増えがちです。まずは1日に何本（何回）使っているかを数日記録してみると、自分の依存の程度や、吸いたくなるタイミングが見えてきます。この記録は、初診時に医師に喫煙状況を伝える際にも役立ちます。

機器やスティックは禁煙開始日までに処分を

加熱式タバコは専用の機器が手元にあると、「1本だけ」と手が伸びやすくなります。禁煙開始日を決めたら、それまでに機器やスティック、充電器などを処分する、少なくとも目につかない場所にしまうなど、環境を整えておきましょう。

紙巻きタバコへの「逆戻り」に注意

加熱式タバコをやめようとしたときに、「どうせなら」と紙巻きタバコを吸ってしまうケースもあります。禁煙治療は、加熱式・紙巻きを問わず、すべてのタバコ製品をやめることを目標にしています。つらいときは我慢だけで乗り切ろうとせず、医師に相談しましょう。禁煙開始直後に出やすい症状と対処法についてはニコチン離脱症状の記事も参考にしてください。

通院が難しい場合はオンライン診療も選択肢に

仕事などで通院が難しい方は、オンライン診療に対応した禁煙外来を検討するのもひとつの方法です。保険診療でオンライン診療を利用できるかどうかや、対応している診察回・処方できる薬は医療機関によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

通いやすい医療機関を探したい方は、全国の禁煙外来をエリアから探すページもご活用ください。

加熱式タバコの禁煙治療に関するよくある質問

加熱式タバコだけでも依存症と診断されますか？

ニコチン依存症かどうかは、使っているタバコの種類ではなく、スクリーニングテストの結果などをもとに医師が判断します。加熱式タバコのみを使っている方でも、ニコチン依存症と診断される場合があります。

電子タバコ（ニコチンなし）を使っている場合は？

国内で一般に販売されているニコチンを含まない電子タバコのみを使っている場合、ニコチン依存症の治療としての禁煙外来の対象にはならないと考えられます。ただし、紙巻きタバコや加熱式タバコも併用している場合は別です。ご自身の状況に当てはまるかは、医療機関に相談してみてください。

費用は紙巻きタバコの場合と変わりますか？

保険診療の場合、加熱式タバコか紙巻きタバコかによって治療費の考え方が変わることは基本的にありません。費用は処方される薬や医療機関、自己負担割合によって異なります。目安については禁煙外来の費用の記事をご覧ください。

まとめ

加熱式タバコは煙やにおいが少ないものの、ニコチンを含むタバコ製品であることに変わりはありません。紙巻きタバコから切り替えただけではニコチン依存は続いており、本数が増えたり、紙巻きタバコとの併用になったりすることもあります。

2020年度の診療報酬改定以降、加熱式タバコの使用者も、条件を満たせば禁煙外来で保険診療による禁煙治療を受けられることが明確になっています。「加熱式だから大丈夫」「加熱式だから対象外」と思い込まず、まずは一度、禁煙外来で相談してみてはいかがでしょうか。